2018年 日本はこうなる

三菱UFJリサーチ&コンサルティング編
2017年11月10日 発売 在庫なし
定価 1,760円(税込)
ISBN:9784492396384 / サイズ:A5/並/264

「2018年の日本」を「86のキーワード」で展望する予測本の決定版!

日本経済の行方から働き方改革、外国人雇用、AI・IoT・ロボットまで、これ1冊で最新トレンドがわかる。

「国際社会・海外ビジネス」「産業」「企業経営」に加えて、「働く場」「社会・文化」「少子化・高齢化」「地域」「地球環境・エネルギー」のカテゴリーに分けて最新トレンドを解説。86のキーワードについて、わかりやすく、現状と課題を示す。

ビジネスの今後を考える際のヒントが得られるほか、商談にも、上司や同僚との会話にも役立つ「話のネタ」を仕込むのにも最適な1冊。


【主要目次】
巻頭言*「英国のEU離脱」から日本が学ぶべきこと
第1部◎混迷の中で見えてきた出口の灯り
1……もう先送りは許されないアベノミクスの総決算
2……下振れリスクを抱えつつも、景気の回復が続く
3……世界景気は堅調な流れが続き、金利も上昇へ
4……原油はボックス圏が長期化、国際商品は適温相場

データで読む2018年のトレンド 生産性向上が真の課題 「働き方改革」はこうなる
2018年に予定されているビッグ・イベント

第2部◎2018年を理解するためのキーワード
【国際社会・海外ビジネス】 米国の政治・経済/欧州政治/中国の政治・経済/新興国経済/対中ビジネス/インドネシア経済ほか
【産業】 規制改革/アクセラレータープログラム/ブロックチェーン×IoT/ロボット/物流業界/バイオエコノミー/免疫療法ほか
【企業経営】 ファミリービジネス/事業承継/PEファンド/シェアードサービス/プロシューマーの台頭/役員報酬制度改革ほか
【働く場】 非正規雇用/柔軟な働き方/AIと雇用/外国人雇用/RPA/HRテックの拡大/外国人材マネジメントほか
【社会・文化】 時短消費/民泊法施行/障害者の社会参加/マンションの老朽化/外国ルーツの子どもの教育ほか
【少子化・高齢化】 診療報酬・介護報酬の同時改定/行政と法律家の連携/認知症高齢者対策/不妊治療と仕事ほか
【地域】 関西経済/名古屋再開発/地方創生交付金/地産地消型ビジネス/市民のプライド/都市農業/ローカル鉄道ほか
【地球環境・エネルギー】 パリ協定/緑の気候基金/ESG投資/気候関連情報の開示/水素燃料/海底資源の商用利用ほか


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概要

これ1冊で最新トレンドがわかる! 日本経済の行方から働き方改革、外国人雇用、AI・IoT・ロボットまで、86のテーマを解説。

目次

巻頭言 「英国のEU離脱」から日本が学ぶべきこと

第1部 混迷の中で見えてきた出口の灯り
 もう先送りは許されないアベノミクスの総決算
 下振れリスクを抱えつつも、景気の回復が続く
 世界景気は堅調な流れが続き、金利も上昇へ
 原油はボックス圏が長期化、国際商品は適温相場

データで読む2018年のトレンド 生産性向上が真の課題 「働き方改革」はこうなる

第2部 2018年を理解するためのキーワード
 第1章 国際社会・海外ビジネスはこうなる
  米国の政治・経済/欧州政治/中国の政治・経済/新興国経済/対中ビジネス/インドネシア経済ほか
 第2章 産業はこうなる
  規制改革/アクセラレータープログラム/ブロックチェーン×IoT/ロボット/日本の農業/物流業界ほか
 第3章 企業経営はこうなる
  ファミリービジネス/事業承継/PEファンド/シェアードサービス/プロシューマーの台頭/役員報酬制度改革ほか
 第4章 働く場はこうなる
  非正規雇用/柔軟な働き方/AIと雇用/外国人雇用/RPA/人材開発/人事制度/外国人材マネジメントほか
 第5章 社会・文化はこうなる
  時短消費/民泊法施行/障害者の社会参加/マンションの老朽化/外国ルーツの子どもの教育/EHR/EBPMほか
 第6章 少子化・高齢化はこうなる
  診療報酬・介護報酬の同時改定/行政と法律家の連携/認知症高齢者対策/不妊治療と仕事/私的年金ほか
 第7章 地域はこうなる
  関西経済/名古屋再開発/地方創生交付金/地産地消型ビジネス/市民のプライド/ローカル鉄道ほか
 第8章 地球環境・エネルギーはこうなる
  パリ協定/緑の気候基金/ESG投資/水素燃料/海底資源の商用利用/環境DNAほか

著者プロフィール

三菱UFJリサーチ&コンサルティング  【編】
みつびしゆーえふじぇいりさーちあんどこんさるてぃんぐ

三菱UFJフィナンシャル・グループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、東京、名古屋、大阪の3大都市を拠点に、コンサルティング、グローバル経営サポート、政策研究・提言、マクロ経済調査、セミナーを通じた人材育成支援等、多様なサービスを展開している。顧客が直面している課題に対し、ベスト・ソリューションを提供するとともに、次世代の新しい社会を拓く提言・提案を積極的に実施。インフルエンシャルなシンクタンクとして高い評価を得ている。