世界政治経済と日本・米国・中国
三大大国は何をすべきか？
米国のサブプライムローン問題に端を発し、世界各国に急速に広まった未曾有の世界的経済危機、テロとの戦い、地域紛争、核問題などの政治問題。エネルギー・食料危機、地球温暖化問題など……。こうした地球規模の政治経済的問題を解決するためには、日本、米国、中国はいかなる役割を担うことができるのか。より良い解決策を見出すための分析の出発点を提示する。
商品を購入する
概要
目次
第１章 世界経済危機における 日本、米国、そして中国の課題 第Ｉ部 気候変動問題への対応とエネルギー・ 食料の安全保障 第２章 気候変動問題への対応 第３章 気候変動と温室効果ガスの削減 ：食料およびエネルギー安全保障への影響 第４章 気候変動とエネルギー安全保障 ：オバマ政権の歴史的挑戦 第II部 アジア経済統合と日米中関係 第６章 転機の東アジア地域主義と日米の協力アジェンダ 第７章 中国、日本、米国はこの不況をどのように 克服するのか？ ：アジア経済統合の視点から 第III部 変動期における日米政治と政策刷新 第８章 日米の政策とダイナミズムの分析 第９章 オマバ政権の政治経済 ：パラダイム、政策、政治 第10章 日本の危機対応における政治的リーダーシップと 経済ガバナンス 第11章 オバマ新政権と日米関係 第IV部 グローバル危機と今後の研究課題 第12章 グローバル社会における政治経済と相互依存関係
著者プロフィール
藪下史郎 監修
やぶした しろう
早稲田大学政治経済学術院教授、早稲田大学日米研究機構機構長。
1943年兵庫県生まれ。1966年東京大学経済学部卒業、1972年イェール大学にてPh.D.取得。 東京都立大学助教授、横浜国立大学助教授、教授を経て1991年より現職。
主な著書は、『金融システムと情報の理論』（東京大学出版会）、『金融論』（ミネルヴァ書房）。翻訳書に、『スティグリッツ 入門経済学』（東洋経済新報社）、『テロの経済学』（東洋経済新報社）などがある。
秋葉弘哉 編者
あきば ひろや
早稲田大学政治経済学術院教授。
ニューヨーク州立大学ビンガムトン校にてPh.D.取得。拓殖大学専任講師、助教授、教授を務めた後、新潟大学教授を経て現職。ハーバード大学経済学部客員研究員、ケンブリッジ大学客員研究員などを歴任。専門は、マクロ経済学、金融論。
弦間正彦 編者
げんま まさひこ
早稲田大学社会科学総合学術院教授、早稲田大学日米研究機構日米研究所所長。
米国ミネソタ大学にて博士号取得後、 財)国際開発センター研究員、横浜市立大学講師、助教授を経て、早稲田大学助教授、現在に至る。専門は、食料・環境。
吉野 孝 編者
よしの たかし
早稲田大学政治経済学術院教授、早稲田大学日米研究機構アメリカ政治経済研究所所長。
早稲田大学大学院政治学研究科博士後期課程修了後、早稲田大学政治経済学部助手，専任講師，助教授を経て現職。ジョンズ・ホプキンズ大学高等国際問題研究大学院(SAIS)客員研究員などを歴任。専門は，英米政治学，政党論，アメリカ政治。