ブックタイトル四季報らくらく活用

概要

四季報らくらく活用

13経営者が意識する指標「ROE」の新常識二つの基準で銘柄を狙え安倍晋三政権の肝いりで策定された企業の行動指針「コーポレート・ガバナンス・コード」を東京証券取引所は市場1部と2部に上場する企業に対し適用を開始した(撮影:尾形文繁)「ROE(自己資本利益率)」はいまや経営者にとって意識せざるをえない指標となった。株主のおカネと利益の蓄積である自己主資本を使って、いかに効率よく儲けたかを測る物差しで、具体的には純利益を自己資本で割って計算する。経営者がROEを意識せざるをえなくなった理由は三つある。一つ目は、2014年1月に算出が始まった「JPX日経インデックス400」。同指数の最大の特徴は、対象銘柄の選別基準として3年平均ROEなどのファンダメンタルズに重きを置いている点だ。国内外の機関投資家をはじめ、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)などが運用基準として次々採用したため、この400社に入るか否かで53